平成26年度(2014) 秋期 問55 | 情報処理技術者試験 ITパスポート

通信内容の改ざんがあった場合，電子証明書を発行した認証局で検知する。

電子メールに電子証明書を付与した場合，送信者が電子メールの送達記録を認証局に問い合わせることができる。

電子メールの送信者が公開鍵の所有者であることを，電子証明書を発行した認証局が保証することによって，なりすましを検出可能とする。

認証局から電子証明書の発行を受けた送信者が，電子メールにディジタル署名を付与すると，認証局がその電子メールの控えを保持する。