平成23年度(2011) 試験 問30 | 中小企業診断士 企業経営理論
次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。電通『2009年日本の広告費』によれば、日本の2009年の総広告費は2年連続で減少し、5兆9,222億円となった。特にマスコミ4媒体の広告費は5年連続の減少を記録した。こうした状況のなか、企業のマーケティングにおけるコミュニケーション戦略の新たな考え方最も不適切なものはどれか。
新聞・雑誌といった印刷媒体は、広告変更の柔軟性は高いが、メッセージの寿命は短い。
ターゲットを絞り込んで説得的なメッセージを発信するためには、テレビよりもラジオや雑誌の方が適している。
テレビ広告のコストは、そのリーチを勘案すれば必ずしも高いとはいえない。
テレビ広告の場合、番組CMよりもスポットCMの方がタイミングやエリアについて柔軟な出稿が可能である。
ラジオはほぼ音声による訴求しかできないが、テレビよりもザッピングが少ない。
CGM(ConsumerGeneratedMedia:消費者生成型メディア)の普及に伴って、消費者が企業のマーケティング活動の成果に及ぼす影響は大きくなっている。
インターネット広告は、成果に応じた報酬を支払う取引が行われるため、費用対効果を追求する広告主のニーズに適合している。
検索サイトで検索されたときに、検索結果の上位に表示されるよう自社のウェブページの内容を調整することをアフィリエイト・プログラムという。
ニュースサイトやブログ、マスコミ報道や消費者のクチコミなどは、企業やブランドに対する信用や評判を得ることができるため、「アーンド・メディア(earnedmedia)」と呼ばれている。
複数の広告媒体を活用し、パソコンや携帯電話を通じてインターネットでの検索や購買といった効果を発揮させることを目的とした媒体戦略は、クロス・メディアと呼ばれる。