平成21年度(2009) 試験 問26 | 中小企業診断士 企業経営理論
音響機器メーカーのB社は、10年前にデジタル時代に向けた基幹ブランドとして開発した携帯オーディオ・プレイヤーの販売実績が思わしくないことから、大幅に改良した新モデルの投入に先駆けて、大規模なプロモーション・キャンペーンを実施することにした。同社の宣伝部で行われるキャンペーン施策に関する以下の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
選択肢 ア
AIDMAモデルの最初のAは、Attention(注目)の獲得を意味するから、まずは注目度を向上させるために、標的市場への到達度と広告接触頻度を掛け合わせた指標を使って、媒体間の期待広告効果の比較をすることが重要である。
選択肢 イ
広告は大きな支出をともなうが、メッセージの内容や発信のタイミング、さらには到達する対象の特徴がとらえやすい。一方、販促を用いれば販売業者と消費者に対して強く訴求できるが、必ずしも効果が長続きするとはいえない。
選択肢 ウ
今回の新製品プロモーション・キャンペーンでは大規模な広告投資を行うが、その売上への貢献は、製品コンセプトの差別性、販売業者との取引条件や製品価格の設定、チャネル・サービスの質と量など、マーケティング・ミックス要素の総合的効果である。
選択肢 エ
テレビ、新聞、雑誌、ラジオのマス4媒体は、このところ急速にセグメント・メディア化が進んでいるので、60歳以下の幅広いターゲットを狙う場合、今回の新商品のプロモーションには不適切である。
選択肢 オ
プロモーション政策は、広告、販促、パブリシティ、営業活動を含むものであり、これらの活動は、マーケティング目的に対して明確な意味づけがなされ、意思決定プロセスや効果測定の方法も明示しておく必要がある。
[出典:中小企業診断士 企業経営理論 平成21年度(2009) 試験 問26]
解答
正解
エ
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