平成20年度(2008) 試験 問3 | 中小企業診断士 経済学・経済政策
下図は、日本の完全失業率、消費者物価変化率、現金給与総額伸び率を表したものである。この図の説明として最も適切なものはどれか。
選択肢 ア
1980年代後半のいわゆるバブル経済期には、失業率の低下に応じて実質賃金は下落傾向にある。
選択肢 イ
2000年以降、失業率の上昇期には実質賃金は上昇傾向にある。
選択肢 ウ
「オークンの法則」と同様、物価と名目賃金はほぼ同じ傾向を示し、実質賃金は硬直的に推移している。
選択肢 エ
「フィリップス曲線」が示すように、物価変化率と失業率は相反する傾向が見られる。
[出典：中小企業診断士 経済学・経済政策 平成20年度(2008) 試験 問3]