平成17年度(2005) 試験 問2 | 中小企業診断士 経済学・経済政策
次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
有効需要の原理に基づき、総需要と総供給との関係から均衡GDPの決定について考えてみよう。
まず、総需要ADが消費支出Cと投資支出Iから構成されるモデルを想定し、消費支出と投資支出がそれぞれ、C=C0+cYI=I0として与えられるとする。
ここで、C0:独立消費、c:限界消費性向、Y:国内所得あるいはGDP、I0:独立投資である。
いま、下図のように、縦軸に総需要、横軸に国内所得(GDP)を表すとすれば、①所得水準とそれに対応して計画された総需要との関係はADとして描かれる。
また、45度線は総需要=総供給(国内所得)の関係を示している。
このとき、均衡GDPはY* の水準に決まる。
仮に、②国内所得がY1 の水準にあれば、総供給 > 総需要の関係にあり、生産物市場には超過供給が発生する。
なお、均衡GDPは限界消費性向が1より小さい場合に安定的になる。
(設問1)
文中の下線部①について、AD線の説明として最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。
a AD線の傾きは限界消費性向に等しい。
b AD線の縦軸の切片は、(C0-I0 )に等しい。
c 限界貯蓄性向が大きいほど、AD線の勾配はより激しくなる。
d 独立消費が増加すれば、AD線は下方にシフトする。
e 独立投資が増加すれば、AD線は上方にシフトする。
aとc
aとe
bとd
bとe
cとd
有効需要の原理によれば、価格の下落を通じて超過供給が解消され、均衡GDPが実現する。
有効需要の原理によれば、価格の上昇を通じて超過供給が解消され、均衡GDPが実現する。
有効需要の原理によれば、雇用量の増加を通じて超過供給が解消され、均衡GDPが実現する。
有効需要の原理によれば、生産の拡大を通じて超過供給が解消され、均衡GDPが実現する。
有効需要の原理によれば、生産の縮小を通じて超過供給が解消され、均衡GDPが実現する。