平成15年度(2003) 試験 問10 | 中小企業診断士 経済学・経済政策
下図は、日本の小売業における経常利益の前年同期比の要因分解を行った図である。この図では、売上数量要因、売上価格要因、交易条件要因、人件費要因、その他要因に分けて、要因分解を行っている。以下の設問に答えよ。
（設問１）
2001年について、要因分解から得られる考察に関し、最も適切なものはどれか。
選択肢 ア
売上価格の上昇が、利益を高める効果をもたらした。
選択肢 イ
売上数量拡大の効果が、売上価格要因を上回っている。
選択肢 ウ
交易条件要因は、利益にプラスの寄与をしている。
選択肢 エ
人件費の低下が、利益を高める効果をもたらした。
[出典：中小企業診断士 経済学・経済政策 平成15年度(2003) 試験 問10]
(設問 2)
交易条件要因について、最も適切なものはどれか。
選択肢 ア
産出価格が上昇し、投入価格が低下した場合、交易条件は悪化する。
選択肢 イ
産出価格が上昇し、投入価格が低下した場合、交易条件は改善する。
選択肢 ウ
人件費が上昇し、産出数量が低下した場合、交易条件は悪化する。
選択肢 エ
人件費が上昇し、産出数量が低下した場合、交易条件は改善する。
[出典：中小企業診断士 経済学・経済政策 平成15年度(2003) 試験 問10]
解答
設問1
正解
イ
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設問2
正解
イ
取組履歴
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