とことん1問1答 (中小企業診断士 経済学・経済政策)
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[とことん1 問目] [出典：中小企業診断士 経済学・経済政策 平成20年度(2008) 試験(問3)]
下図は、日本の完全失業率、消費者物価変化率、現金給与総額伸び率を表したものである。この図の説明として最も適切なものはどれか。
1980年代後半のいわゆるバブル経済期には、失業率の低下に応じて実質賃金は下落傾向にある。
2000年以降、失業率の上昇期には実質賃金は上昇傾向にある。
「オークンの法則」と同様、物価と名目賃金はほぼ同じ傾向を示し、実質賃金は硬直的に推移している。
「フィリップス曲線」が示すように、物価変化率と失業率は相反する傾向が見られる。