ケインズ型の貯蓄関数では、限界貯蓄性向は１より小さく、所得の増加に応じて平均貯蓄性向が低下する。　

恒常所得仮説によれば、１回かぎりの特別減税によって可処分所得が一時的に増加したとしても、消費の水準は影響を受けないとされる。　

個人レベルの倹約は美徳とされるが、「倹約のパラドックス」が発生する場合、人々の倹約意欲の高まりとともに、ＧＤＰが減少する。　

社会保障が不十分な場合、将来の年金への不安などによって、個人の貯蓄意欲は増大するという仮説がある。　

ライフサイクル仮説では、一生にわたって得られる所得が増加するのにしたがって、消費が増大すると考える。