1960年代の高度経済成長期には、持続的な物価の上昇が見られ、これは貨幣価値を上昇させる効果を持つ。　

1970年代前半には、第２次オイルショックに伴い、物価の上昇と不況が発生し、スタグフレーションの現象に陥った。　

1980年代後半には、円高不況、バブル経済、アジア通貨危機を経験し、その後、長期の景気低迷を迎えることとなった。　

2000年代は、持続的な物価の下落が見られ、これは企業の実質債務の増加や実質利子率の上昇を生じさせる効果を持つ。　

「名目GDP成長率＝実質GDP成長率−GDPデフレータ変化率」という関係が成立し、名目GDP成長率と実質GDP成長率の差は物価の変化を表している。