貨幣需要が利子率にまったく反応しない場合、政府支出の発動によってクラウディング・アウトは生じず、所得の増加がもたらされる。

経済が「流動性のわな」に陥った場合、政府支出を発動しても完全なクラウディング・アウトを招くのみで、景気押し上げ効果が発生しない。

恒常所得仮説では、１回かぎりの減税は可処分所得の増加と消費の拡大を引き起こし、景気の拡大に寄与すると考えられる。

等価定理が成り立つ場合、人々は、財政赤字を伴う政府支出の増加は将来の増税によって賄われることを予想するために、景気刺激効果は発生しない。