平成18年度(2006) 試験 問12 | 中小企業診断士 財務・会計
次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
デリバティブには、先物(フューチャー)やオプションなどがある。
先物は、所定の原資産を将来の一定時点(満期日)に所定の価格で売買する契約である。
なお、先物と類似しているものに先渡し(フォワード)がある。
また、オプションとは、所定の原資産を将来の一定時点にあるいは一定時点までに、所定の価格で売買する権利を意味する。
オプションには [A] ・オプションと [B] ・オプションがある。
前者は原資産を売却する権利であり、後者は原資産を購入する権利である。
また、将来の一定時点にだけ権利行使ができるオプションは [C] 型と呼ばれ、将来の一定時点までならばいつでも権利行使できるオプションは [D] 型と呼ばれている。
オプションをヘッジ目的で利用するケースを、次のような株式オプション(株式を原資産とするオプション)で考えてみよう。
S社は、Z社株式を1株1,000円で1,000株購入した。
Z社株式の株価が将来値下がりする可能性に不安を感じたS社は、その損失を限定するために、Z社株式1,000株を原資産とするプット・オプション(1株の権利行使価格900円で、3カ月後を限月とする)を同時に購入した。
このプット・オプションは満期日にだけ権利行使できるタイプであり、オプション価格はZ社株式1株につき60円であった。
次表は、満期日におけるZ社の株価別にS社の損益を表している。
なお、利息や取引手数料等は無視し、オプション損益にはオプション価格を含め、△は損失を示している。
このように、現物株の所有とそれに対応するプット・オプションの所有からなるポートフォリオの損失は、最悪の場合でも△ [H] 万円に限定される。
他方、このプット・オプションの売り手にとっては、オプションの利益は最大で [I] 万円に限定される。
(設問1)
文中の下線部①について、先物と先渡しに関する説明として、最も不適切なものはどれか。
先物では、先物価格の変動に基づき日々値洗いが行われるが、先渡しでは受 渡日に清算されるのが一般的である。
先物と先渡しは、所定の原資産を将来の一定時点に所定の価格で売買する契 約という意味では同じである。
先物は相対取引あるいは店頭取引として行われるが、先渡しは取引所で取引 される。
先物も先渡しも投機目的で利用することができる。
A:コール
B:プット
C:アメリカ
D:ヨーロッパ
A:コール
B:プット
C:ヨーロッパ
D:アメリカ
A:プット
B:コール
C:アメリカ
D:ヨーロッパ
A:プット
B:コール
C:ヨーロッパ
D:アメリカ
E:900
F:30
G:8
E:900
F:40
G:6
E:1,000
F:30
G:8
E:1,000
F:40
G:6
H:10
I:6
H:10
I:10
H:16
I:6
H:16
I:10