平成27年度(2015) 試験 問7 | 中小企業診断士 経済学・経済政策
総需要曲線(AD)と総供給曲線(AS)が下図のように描かれている。
ただし、Ｐは物価、Ｙは実質GDP、Ｙfは完全雇用GDPであり、Ｅが現在の均衡点である。
下記の設問に答えよ。
（設問１）
総需要曲線の右シフト要因として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。
a 中央銀行による買いオペレーションの実施
b 政府支出の削減
c 所得減税の実施
d 民間銀行による融資縮小
選択肢 ア
ａとｂ
選択肢 イ
ａとｃ
選択肢 ウ
ｂとｄ
選択肢 エ
ｃとｄ
[出典：中小企業診断士 経済学・経済政策 平成27年度(2015) 試験 問7]
(設問 2)
総供給曲線に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。ａGDPが完全雇用水準を下回っても、つまり非自発的失業が存在しても、名目賃金率が硬直的であれば、総供給曲線の形状は右上がりになる。
ｂGDPが完全雇用水準を下回っても、つまり非自発的失業が存在しても、実質賃金率が硬直的であれば、総供給曲線の形状は右上がりになる。
ｃ技術進歩が生じると、総供給曲線は下方にシフトする。
ｄ原油価格が高騰すると、総供給曲線は下方にシフトする。
選択肢 ア
総供給曲線に関する記述として、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。ａGDPが完全雇用水準を下回っても、つまり非自発的失業が存在しても、名目賃金率が硬直的であれば、総供給曲線の形状は右上がりになる。ｂGDPが完全雇用水準を下回っても、つまり非自発的失業が存在しても、実質賃金率が硬直的であれば、総供給曲線の形状は右上がりになる。ｃ技術進歩が生じると、総供給曲線は下方にシフトする。ｄ原油価格が高騰すると、総供給曲線は下方にシフトする。ａとｃａとｄｂとｃｂとｄ
選択肢 イ
ａとｄ
選択肢 ウ
ｂとｃ
選択肢 エ
ｂとｄ
[出典：中小企業診断士 経済学・経済政策 平成27年度(2015) 試験 問7]